トレードで勝つ、少なくとも50％以上の勝率を得たければ結局何をすればいいのでしょうか。
究極的な結論を述べると、それは「人気になる方を当てる」ということです。
ドル円であれば、次の瞬間ドルが人気になるのか、円が人気になるのか当てるということです。
株式であれば、A銘柄が人気になるのか、B銘柄が人気になるのか、または現金が人気になるのか。
人気になったほうが買われ、不人気になったほうが売られる。これはトレードの究極的な原則です。
我々は、この人気投票の結果を当てなければいけないのです。勝ちたいのであれば。
テクニカルもファンダメンタルも人気投票結果の予測ツール
何故トレーダーはテクニカルやファンダメンタルといった方法論を用いるのでしょうか。
それはすなわち、テクニカルやファンダメンタルの結果をもとに、人気投票の結果が偏ることをあてにしているのです。
雇用統計の結果が良ければ、移動平均線がクロスすれば…理由は様々です。
しかし、思い返してみてください。テクニカルやファンダメンタルのある結果が、必ず商品の値上がり、値下がりという結果に結びつく、という因果関係を実感できたことはあるでしょうか。
例えば、米国雇用統計の結果が予想より良かった場合です。これは単純に考えれば米国経済が今後上向くことを示していますし、その結果ドルの人気が高まる未来を示唆していると言えます。
しかし、実際にはそれに対する当局の対応で金利が引きあがったり、引きあがったのに何故かドルが下がったり…
雇用統計の結果と実際に起こった結果を見ても、因果関係は全くはっきりしないのです。
ここでさらに深く振り返ってみてください。この一見因果関係の無いファンダメンタルと実際の値動きについて、妙に納得してしまった経験はありませんか？そして、そうした場合は往々にしてSNS、報道等で因果について解説を受けていませんでしたか？
実のところ、ファンダメンタルの結果と、実際の値動きを因果付けているのはこうした報道であったり、報道を受けて学習した我々個人の意識だったりします。
メディアは大人数に情報を届けることが出来、それ故に市場への影響を間接的にコントロールしている（ある意味、今後トレンドとなる経済の見方を広めている）と言えるのです。
一方、我々個人は刻一刻と変わる経済の解釈の仕方についていくのが精いっぱい、市場に影響を与えることは出来ないのです。
ということなので、一つのテクニカル、ファンダメンタルの方法論にしがみつき、かつそれをアップデートしないのに勝ち続けるということはあり得ないのです。
しかし、人気投票の結果に直接アプローチすることは出来る
であれば、我々個人が取るべき方法論は一体何なのでしょうか。
それはつまり、今この瞬間、次の瞬間に投資家たちが取る選択（つまり買うか売るか）に直接アプローチする事なのです。
有象無象の投資家たち全てにアプローチすることは不可能です。しかし現代には統計という優れた推計技術があります。
例えば、SNSでアンケートを取ってみるのはどうでしょう。
サンプル数が多ければ多いほど良いですが、さしあたり有効回答が100人分も得られれば十分でしょう。彼らに、例えば「明日日経平均は上がるか？下がるか？」「それはなぜか？」という質問をしてみるのです。回答者には見返りに、推計データを開示するのも良いでしょう。（その分野の専門ではありませんが、市場操作とならない範囲で）
このアンケート結果も含めメジャーになった回答が市場全体の回答を表していると推計されます。
例えば、2022年ドル円が上がり続けた際アンケートを取っていれば、「ドルが上がる」「米金利が日本金利に比較して高いから」という理由がメジャーになっていたかもしれません。
こうして、今一番フォローされている有力な説と、人気投票の結果を根拠に我々はトレードが出来るのです。
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